皆様、お疲れ様です！元気にしていますでしょうか？凄い昔に読んだ書籍「低炭素都市－これからのまちづくり (東大まちづくり大学院シリーズ)」を読み直ししました。慶應大学での科目「都市社会学」の学習の為に読みなおしをしました。
著者概要
学芸出版社さんから引用をしております。
〈編著者〉
大西 隆（おおにし たかし）
1948年生まれ。東京大学大学院教授。
東京大学大学院博士課程修了、長岡技術科学大学助教授、AIT助教授、MIT客員研究員、東京大学助教授、同教授、同先端科学技術研究センター教授を経て、2008年4月から現職。
専門分野は、国土計画、都市計画。主たる著作は『欧米のまちづくり都市計画制度』（編著、ぎょうせい、2004年）、『逆都市化時代』（単著、学芸出版社、2004年）。環境省新地方公共団体実行計画策定マニュアル等改訂検討会座長、東大まちづくり大学院コース長。
小林 光（こばやし ひかる）
1949年生まれ。環境事務次官。
慶應義塾大学経済学部卒業、パリ12大学都市研究所（博士課程）満期退学。73年に環境庁（当時）に入庁した後、一貫して都市公害、地球温暖化問題などを中心に、環境経済政策、環境地域政策を担当。2009年から現職。
編著書には『日本の公害経験』（編著、合同出版、1991年）、『環境保全型企業論』（編著、合同出版、1994年）、『エコハウス私論』（単著、木楽舎、2007年）などがある。国民による適切な家庭経営が温暖化問題の解決の糸口になるとの観点で、日経新聞社のウェッブマガジン『日経エコロミー』に「エコハウスの自由研究」を連載中。
〈執筆者〉
竹本和彦（たけもと かずひこ）
1951年生まれ。環境省地球環境審議官。
東京大学工学部（都市工学）、ジョンズ・ホプキンス大学高等国際大学院卒業。世界銀行環境専門家、環境省参事官、廃棄物対策課長、大臣官房審議官（地球環境担当）、環境管理局長を経て、2008年7月より現職。1997年の温暖化防止京都会議（COP3）では議長補佐、2006年よりOECD環境政策委員会副議長を務める。
共著書に『持続可能な社会システム』（岩波書店、1998年）、『地球環境とアジア』（岩波書店、1999年）、『中国の経済発展と環境問題』（東北財務大学出版社、1995年）等。
中上英俊（なかがみ ひでとし）
1945年生まれ。㈱住環境計画研究所代表取締役所長。
1973年東京大学大学院工学系研究科建築学専門課程博士課程を単位取得退学。同年住環境計画研究所創設。2007年博士（工学）取得。2009年11月現在、日本学術会議連携会員、東京工業大学統合研究院特任教授、慶応義塾大学SDM研究科教授、日本エネルギー学会理事、経済産業省総合資源エネルギー調査会省エネルギー部会部会長、環境省中央環境審議会臨時委員、国土交通省社会資本整備審議会臨時委員。
著書に『エネルギーの百科事典』（共著、丸善、2001年）、『地球時代の環境政策』（共著、ぎょうせい、1992年）など。^k松橋啓介（まつはし けいすけ）^t4章
1971年生まれ。（独）国立環境研究所社会環境システム研究領域交通・都市環境研究室主任研究員。1996年東京大学大学院工学系研究科修士課程修了。国立環境研究所地域環境研究グループ研究員、西豪州マードック大学客員研究員を経て現職。2001年博士（工学）取得。2008年より筑波大学大学院システム情報工学研究科准教授（連携大学院）兼務。
著書に『日本低炭素社会のシナリオ』（共著、日刊工業新聞社、2008年）など。
竹内恒夫（たけうち つねお）
1954年生まれ。名古屋大学大学院環境学研究科社会環境学専攻教授。
名古屋大学経済学部経済学科卒業。環境庁・環境省を経て2006年4月より現職。
著書に『環境構造改革－ドイツの経験から』（リサイクル文化社、2004年）、『環境と福祉の統合』（共著、有斐閣、2008年）など。脱温暖化2050なごや戦略策定検討会、愛知県地球温暖化防止戦略検討委員会などの委員を務めるとともに、現在、「低炭素都市づくり施策とその評価に関する研究」「自立的地域経済・雇用のためのCO2大幅削減方策とその評価に関する研究」を実施中。
松行美帆子（まつゆき みほこ）
1974年生まれ。東京大学都市工学専攻特任准教授。
東京大学工学系研究科博士課程修了。明星大学アジア環境研究センター特別研究員、東京大学特任助教を経て現職。
主要論文に「土地利用計画に対するオランダ・イングランドの戦略的環境アセスメント制度及び事例の比較研究」『都市計画論文集』No. 43-3（2008年）、「イングランドにおける土地利用計画への戦略的環境アセスメントの適用に関する研究」『都市計画論文集』No. 41-3（2006年）
大野輝之（おおの てるゆき）
1953年生まれ。東京都環境局理事（地球環境担当）。
東京大学経済学部卒業。1979年東京都に入る。下水道局、港湾局、都市計画局、政策報道室等を経て、1998年より環境行政に携わる。「ディーゼル車NO作戦」の企画立案・実施を担当した後、気候変動対策を所管。2009年7月より現職。現在、2008年6月東京都環境確保条例の改正で導入されたわが国初のキャップ＆トレード制度などの気候変動対策諸制度の施行準備などに取り組んでいる。
著書に『都市開発を考える』（共著、岩波書店、1992年）、『現代アメリカ都市計画』（学芸出版社1996年）など。
高橋輝一（たかはし きいち）
1985年生まれ。東京大学大学院工学系研究科都市工学専攻修士課程在学。
菅 正史（すが まさし）
1977年生まれ。土地総合研究所研究員。
2005年東京大学大学院工学系研究科都市工学専攻博士課程修了。東京大学先端科学技術研究センターを経て、2008年より現職。
書籍概要
二酸化炭素２５％削減！都市がなすべきこと
低炭素都市の実現には、まちづくりの様々な政策が大きな転換を遂げて、まちの構成や基盤から人々の生活や移動の仕方に至るまで、低炭素型社会の思想と実践が貫かれる必要がある。では、その変換とは？ 地球環境問題と都市行政の専門家と研究者が、建築、交通、暮らし、都市計画、都市政策について、事例を交えて明らかにする。
読んでみて
地球温暖化が進んでいるとされる中で、我々の生活ではどのようにあるべきか・・・。なかなか悩ましいです。一番わかりやすいのはエネルギー効率を徹底してあげていくということでしょうか。日本は少子高齢化が進んでいるので、コンパクトシティへ移行していくことによりエネルギー効率は良くなっていくとは思います。無秩序ではなく持続可能な状態を展開をしていくことを加味した都市計画はどうあるべきかを考えさせられる書籍です。その他、低炭素に関するヒント満載なので是非とも読んでみてくださいませ。
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