皆様、お疲れ様です。ブログ更新が全然進んでいないのですが、ボチボチとやっていけたらなと思っています。今回、読んだ本は「人口減少時代の都市計画 (東大まちづくり大学院シリーズ)」です。仕事の為だったと記憶していますが、かなり昔に読んだと思います。今回は慶応義塾大学での都市社会学の科目でのヒントになるかしらと読んだ次第です。
著者概要
編著者
大西 隆（おおにし たかし）
はじめに、1章、8章1節、9章、おわりに
1948年生まれ。東京大学大学院教授。
東京大学大学院博士課程修了、長岡技術科学大学助教授、AIT助教授、MIT客員研究員、東京大学助教授、同教授、同先端科学技術研究センター教授を経て、2008年4月から現職。
専門分野は、国土計画、都市計画。主な著書に『欧米のまちづくり都市計画制度』（共編著、ぎょうせい、2004年）、『逆都市化時代』（単著、学芸出版社、2004年）、『低炭素都市』（共編著、学芸出版社、2010年）、『広域計画と地域の持続可能性』（編著、学芸出版社、2010年）。国土審議会会長代理・政策部会長、産業構造審議会委員・地方経済産業分科会長、東大まちづくり大学院コース長。
執筆者
明石達生（あかし たつお）
2章
1961年生まれ。国土交通省国土技術政策総合研究所都市計画研究室長。博士（工学）。
1984年東京大学都市工学科卒業。建設省（現国土交通省）入省。主に都市計画行政を担当して現職。2007年から3年間東京大学教授（まちづくり大学院）を兼務。
専門分野は、都市計画の行政制度。主な著書に『人口減少時代における土地利用計画―都市周辺部の持続可能性を探る』（共著、学芸出版社、2010年）、『中心市街地活性化三法改正とまちづくり』（共著、学芸出版社、2006年）、『都市計画の地方分権―まちづくりへの実践』（共著、学芸出版社、1999年）。
岸井隆幸（きしい たかゆき）
3章
1953年生まれ。日本大学理工学部土木工学科教授。
東京大学大学院修士課程（都市工学）修了。1977年建設省（当時）に入省、本省・地建・公団・県・市・事業団などで都市計画業務に従事の後、1992年博士（工学）を取得し退職。同年日本大学理工学部専任講師、同助教授を経て、1998年4月より現職。
2010年12月現在、日本都市計画学会会長、環境省中央環境審議会臨時委員、東京都景観審議会会長、川崎市都市計画審議会会長、熊本県デザイン会議座長などを務める。
遠藤 薫（えんどう かおる）
4章、8章7節
1957年生まれ。東京大学先端科学技術研究センター教授（都市再生プロジェクト担当）。
東京大学大学院修士課程修了、住宅・都市整備公団（現UR都市機構）を経て、2007年6月から現職。
専門分野は、都市再生・都市再開発。主な著書に『東京モデル―密集市街地のリ・デザイン』（共著、清文社、2009年）、『東京のリ・デザイン―広域的な環境価値最大化を目指して』（共著、清文社、2010年）。
長島俊夫（ながしま としお）
5章
1948年生まれ。日本郵政株式会社代表執行役副社長（元三菱地所株式会社代表取締役専務執行役員）。
慶應義塾大学商学部卒業。1971年三菱地所株式会社入社。横浜事業所副所長、都市開発事業部長、都市計画事業室長、取締役丸の内開発企画部長、代表取締役専務執行役員を経て、2010年12月同社を退職。2011年1月より現職。
小泉秀樹（こいずみ ひでき）
6章、8章5～6節
1964年東京都生まれ。東京大学大学院工学系研究科都市工学専攻准教授。博士（工学）。
東京大学大学院工学系研究科都市工学専攻博士課程修了後、1997年から東京大学大学院講師（都市工学）、 2007年4月より現職。研究成果を踏まえつつ多くの市民団体、自治体とまちづくり・都市計画の実践に取り組んでいる。また、都市計画提案制度の創設に社会資本整備審議会委員として関わる。著書に『スマート・グロース―アメリカのサスティナブルな都市圏政策』（編著、学芸出版社、2003年）、『成長主義を超えて―大都市はいま』（編著、日本経済評論社、2005年）、『まちづくりの百科事典』（編著、丸善、2008年）ほか。
松本 昭（まつもと あきら）
7章、8章2～4節
1954年生まれ。（株）市民未来まちづくりテラス 代表取締役。
東京大学大学院工学研究科都市工学専攻修士課程修了。首都大学東京・東洋大学非常勤講師、逗子市まちづくり審議会会長、横浜市都市計画審議会委員、浦安市都市政策専門委員、（社）日本建築学会協議調整型ルール委員会委員等を歴任。技術士（都市及び地方計画）、一級建築士、マンション管理士、再開発プランナー、建築基準適合判定資格者、宅地建物取引主任者。
主な著書に『地方分権時代のまちづくり条例』（共著、学芸出版社、1999年）、『まちづくり条例の設計思想』（単著、第一法規、2005年）、『自治体都市計画の最前線』（共著、学芸出版社、2007年）など。
杉崎和久（すぎさき かずひさ）
8章6節
1973年東京都生まれ。まちづくりコーディネーター。東京理科大学、駒沢女子大学等非常勤講師。
東京理科大学理工学部修士課程修了、東京大学工学系研究科博士課程（都市工学）単位取得退学。（財）練馬区都市整備公社練馬まちづくりセンター専門研究員を経る。埼玉県所沢市、神奈川県大和市、京都府宇治市等登録街づくり専門家。
主な著書に『市民参加と合意形成』（共著、学芸出版社、2005年）、『新しい自治のしくみづくり』（共著、ぎょうせい、2006年）、『まちづくり百科事典』（共著、丸善、2008年）、『市民主体の都市計画』（共著、学芸出版社、2009年）など。
執筆協力
野島史暁（のじま ふみあき）
8章5節
1985年東京都生まれ。経営コンサルティング会社勤務。
2008年東京大学文学部行動文化学科卒業、2010年東京大学大学院工学系研究科都市工学専攻修士課程修了。
書籍概要
成長時代の都市計画はまちづくりの阻害要因にすらなっている。逆都市化、超高齢社会、低炭素、地方分権、都市間の連携と競争……突きつけられた課題にいかに応えるか！？ 歴史をふりかえり、今すでに始まっている変化、工夫を捉えなおし、市民・民間主導のまちづくりを自治体が支える都市計画のあり方を構想する待望の一冊。
読んでみて
全体的には都市計画、市街地再開発事例などが書かれています。具体的なまちづくりの制度を軸にどのように再生させるのか？的なアプローチですね。しかし、これが書かれたのが2011年頃なので10年前になります。現状とそぐわない部分があるかもしれませんが、読みどころが多いと感じました。
建築、建設、都市計画分野は色々な法やら制約やらある中で何がベストなのか、最適化された落としどころはどこなのか？になるのでしょうか。しかし、少子高齢化、人口減少時代においては何がベストなのかは本当に難しいと思います。年寄り志向にどうしてもなっていくのかもしれません。限界集落、過疎が進んだ街、果たしてどうなっていくのかと思ってしまいます。
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