皆様、お疲れ様です！元気にしていますでしょうか？
「地球に優しいクリーンなエネルギー」として、太陽光発電や風力発電などの再生可能エネルギー（再エネ）に、大きな期待が寄せられていますよね！ 日本でも、2050年のカーボンニュートラル実現に向けて、再エネの導入がどんどん進められています。
…と、ここまではとってもポジティブな話なんですが、最近、ちょっと気になる、いや、かなり衝撃的なニュースが飛び込んできたんです。それが、**「再エネ発電所の倒産が、2024年度に過去最多になった」**というもの。
「え、国が後押ししてるんじゃないの？」「これからどんどん増えるはずじゃ…？」なんて、疑問に思う方も多いのではないでしょうか。
今日のブログでは、なぜ今、再エネ発電所がそんな苦しい状況に立たされているのか、その背景にある要因を深掘りしつつ、今後の日本のエネルギー政策がどうなっていくのか、そして私たちの未来の電気がどうなるのか、皆さんと一緒に考えていきたいと思います！ ちょっと難しい話も出てくるかもしれませんが、なるべく分かりやすくお伝えしますね！
衝撃！再エネ発電所の倒産が過去最多って、一体どういうこと？
まず、このニュースの元になったのは、信用調査会社の帝国データバンクが2025年5月に発表した調査結果です。それによると、なんと2024年度（2024年4月～2025年3月）に、再エネ発電事業者（太陽光やバイオマス発電など）の倒産や休廃業・解散が、合わせて52件と過去最多になったそうなんです…。
「えぇーっ！？」って思いますよね。特に、固定価格買取制度（FIT制度）が始まってから、たくさんの太陽光発電所などが作られてきたイメージがあっただけに、このニュースはちょっとショックです。一体、何が起こっているんでしょうか？
なぜ？未来の主役のはずが…再エネ発電所が苦境に立たされる「5つの背景」
報道などによると、再エネ発電所が厳しい経営状況に陥っている背景には、いくつかの要因が複雑に絡み合っているようです。主なものをピックアップしてみましょう。
- FIT制度の「買取価格」が下がってきた…（涙） FIT制度というのは、再エネで作った電気を、国が決めた価格で一定期間、電力会社が買い取ってくれる仕組みです。制度が始まった当初は、買取価格が高めに設定されていたので、「これはチャンス！」と多くの事業者が参入しました。でも、再エネの普及が進むにつれて、この買取価格が段階的に引き下げられてきたんです。特に、規模の小さい太陽光発電事業者さんにとっては、この価格低下が収益を圧迫している大きな原因の一つと言われています。
- 作るためのお金も、燃やすためのお金も高い…（泣） 発電所を作るための資材（太陽光パネルとかですね）や、建設工事にかかる費用が、世界的なインフレや物流の混乱なんかで高騰しています。さらに、バイオマス発電（木材チップなどを燃やして発電する）では、燃料となる木質ペレットなどの輸入価格がめちゃくちゃ上がっていて、これが経営を直撃しているケースも多いようです。
- 作った電気、送れない問題（系統接続の壁） せっかく発電所を作っても、その電気を送るための電線（電力系統）に空きがなかったり、接続するためにものすごい費用がかかったりする「系統問題」も深刻です。特に、電気の需要が少ない地域に大規模な再エネ発電所を作ろうとすると、この壁にぶつかりやすいんですね。
- お天気次第の不安定さ…（やっぱり自然には勝てない） 太陽光発電はお日様が出ないと発電できないし、風力発電は風が吹かないとダメ。こういう自然条件に左右される不安定さは、どうしてもつきまといます。発電量が安定しないと、収益の予測も難しくなりますよね。
- 維持するのも大変！メンテナンスコストの悩み 発電設備も、時間が経てば古くなってきます。定期的なメンテナンスや修理も必要ですし、その費用もバカになりません。特に初期に建てられた発電所では、だんだんこの維持管理費が重荷になってくるケースもあるようです。
これらの要因が絡み合って、一部の再エネ事業者が厳しい状況に追い込まれている…というのが、どうやら現状のようです。
じゃあ、日本のエネルギー政策は大丈夫？再エネの未来はどうなるの？
こんなニュースを聞くと、「日本の再エネ導入、大丈夫なのかな？」って心配になりますよね。でも、国の方針としては、引き続き再エネを主力電源の一つとして、どんどん増やしていく方向性は変わっていません。
2021年10月に決められた「第6次エネルギー基本計画」では、2030年度に日本の総発電量に占める再エネの割合を36～38％にまで高めるという、かなり意欲的な目標を掲げています。さらに、2025年2月に閣議決定された「第7次エネルギー基本計画」では、なんと2040年度には再エネ比率を4～5割まで拡大し、最大の電源にする方針が示されました！
そのために、国も色々な手を打とうとしています。
- FIT制度からFIP制度へ: FIT制度が「固定価格」で買い取るのに対し、FIP制度（フィードインプレミアム）は、市場価格に一定のプレミアム（補助金）を上乗せする形です。市場の競争原理を活かしつつ、再エネ導入を促そうという狙いがあります。
- 系統整備の強化: 「作ったけど送れない」問題を解決するために、電力系統の増強計画も進められています。特に期待されている洋上風力発電のためには、大規模な送電網の整備が不可欠です。
- 技術開発のサポート: もっと効率よく発電できる技術や、発電コストを下げるための技術開発も支援しています。
ただ、これらの政策を進める上でも、まだまだ課題は山積みです。
苦境を乗り越えて、再エネは本当に未来の主役になれるのか？課題と展望
再エネ発電所の倒産が増えているという現実は、まさに日本のエネルギーが大きな転換期を迎えている中で、色々な課題が表面化している証拠と言えるかもしれません。
でも、ここで立ち止まっているわけにはいきませんよね。じゃあ、どうすればこの苦境を乗り越えて、再エネを本当に未来のエネルギーの主役に育てていけるんでしょうか？
- 「系統の壁」を壊せるか？: 国も力を入れていますが、送電網の整備は時間もお金もかかります。いかに効率的に、そして計画的に進めていけるかがカギです。
- もっと安く、もっと安定的に！: 技術革新で発電コストをさらに下げる努力はもちろん、天候に左右されないように蓄電池を組み合わせたり、電気の需要と供給を賢くコントロールしたりする仕組みづくりも重要です。
- 地域との「共存共栄」が不可欠: 大規模な発電所を作る際には、景観や環境への影響も考えなければなりません。地域住民の理解と協力なしには、再エネの普及は難しいんです。
- 国民みんなで考える: 再エネを増やすためには、電気料金に上乗せされる「再エネ賦課金」の負担も気になるところですよね。なぜ必要なのか、どうすれば負担感を減らせるのか、みんなで知恵を出し合う必要があります。
海外の再エネ先進国では、もっと大胆な取り組みが進んでいるところもあります。日本も、そうした事例に学びつつ、日本の実情に合った方法で課題をクリアしていく必要があります。
私たちにできること、考えるべきことって何だろう？
「なんだか難しい話ばっかり…」って思った方もいるかもしれません。でも、電気は私たちの生活に欠かせないもの。エネルギーの問題は、決して他人事じゃないんですよね。
じゃあ、私たち一人ひとりに何ができるでしょう？
- まずは関心を持つこと！: こういうニュースをきっかけに、「日本のエネルギーってどうなってるんだろう？」って少しでも興味を持つことが第一歩です。
- やっぱり省エネ！: 無駄な電気を使わないように心がけるのは、いつの時代も大切ですよね。
- 「再エネ電気」を選んでみる？: 電力自由化で、再エネ由来の電気を積極的に使っている電力会社を選べるようになりました。もちろん、料金などをしっかり比較検討する必要はありますが、一つの選択肢として考えてみるのも良いかもしれません。
- 長い目で政策を見守る: エネルギー政策は、すぐに結果が出るものではありません。短期的な動きに一喜一憂せず、長期的な視点で国の取り組みを見守り、時には声を上げていくことも大切です。
まとめ：課題は多い、でも未来のために立ち向かうしかない！
再エネ発電所の倒産が増えているというニュースは、確かに心配な情報です。日本のエネルギー政策が、大きな課題に直面していることを示しています。
でも、地球温暖化対策を待ったなしで進めなければならない今、CO2を出さない再エネの重要性は、ますます高まっています。簡単に諦めるわけにはいきません。
大切なのは、この苦境から目をそらさず、課題を一つ一つ丁寧に解決していくこと。そして、国だけでなく、発電事業者、そして私たち国民一人ひとりが、「未来のエネルギーをどうしていくのか」という問題に真剣に向き合い、それぞれの立場でできることを考えていくことではないでしょうか。
私たちの子供や孫の世代に、クリーンで安定したエネルギーを残せるように、今がまさに踏ん張りどころなのかもしれませんね。
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